という記事の中に、こういうことが書いてありました。
一部のマニュアル本などには「踏み込んだ逆質問をすると落ちる」と書いてありますが、私はそうではないと考えます。企業に“忖度（そんたく）”することなく、気になる点はどんどん質問すべきです。後ろめたい点がない会社は自信を持って回答するはずです。
一方、都合が悪い会社は回答を濁すか、「君はやる気がないのか？」などと反論するでしょう。この時の対応こそがブラック企業を見極めるポイントなのです。
これ、私も全く同感ですので、今日は紹介してみました。
私が思っていることをもう少し補足してみたいと思います。
処遇や福利厚生についての質問がタブーだったのは過去のこと
一昔前は、面接での逆質問の場面や、会社説明会などで、処遇や福利厚生などについて質問するのはタブーだと言われていました。
これは、そのようなことを聞くと、仕事そのものよりお金や休日に関心がある人なのかと思われて不利になるということが理由だと言われていましたが、私は本当の理由は別だと思っています。
お金や休日、そして残業などは、企業にとってできれば聞いてほしくない部分だったのです。
だって、会社にとってはコストとなる部分ですから、できれば最低限のことを提供するだけで働いてくれた方がありがたいというのが本音だからです。
ひどい例では、「うちは残業代はありません」なんてことを堂々と会社説明会で言っている企業すらありました。今では考えられませんが、実話です。
そういうことをズバズバ聞いてくる学生は、空気を読めないやつ、社会人としてふさわしくないやつ、ということになりました。
だから、そういう質問はタブーだとキャリアセンターなどで指導していました。
でも、今は時代は変わりました。
ホワイトな企業はそういう質問をむしろ歓迎するはずです。
就職にあたって、特に残業や休日、そして勤務地など、自分のこれからの生活や生き方に直接関わる要素に学生の関心が非常に高くなっているのは、世の中の趨勢です。
また、コンプライアンスの意識も社会全体として高まってきていますので、残業代を法律どおりに支払っていないような企業は、応募者から相手にされないようになってきています。
ましてや、最近の超売り手市場という背景もあります。
だから今、多くの企業が、生き残りをかけて、社員が働きやすい環境に変えていく改革に取り組んでいます。
そうした真摯な努力をしている、いわばホワイトな企業であれば、自分たちが努力していて会社のPRポイントにしているそうした部分についての質問は、むしろ歓迎のはず。
過去の話ですが、実は私のいた企業でも、詳しくは書きませんが、残業代の問題があって労基署から是正勧告を受け、以後、完璧に法律どおりの計算をして支払うように改善をしました。
ですから、学生がおそるおそる残業のことを聞いてきたときには、内心、ガッツポーズをしながら質問に答えていたのです。
今、まともな企業ならそのように考えているはずです。
逆に、未だに残業や休日のことを聞かれて嫌な顔をしたり、ごまかそうとしたりするような企業は、もう未来がないと言っても良いでしょう。
では、今日はこのへんで！
